締切りました
多数のお申し込みありがとうございました

今年度もオンデマンド型の研修会を開催致します。
この度は、予防法務と保健指導のコツを学ぶ研修内容となっております。
ぜひ、この機会に奮ってご参加ください。皆様のご参加を心よりお待ち申し上げます。

★産業看護職を対象とした予防法務について
　産業保健活動を行う上での安全配慮義務や合理的配慮義務、メンタルヘルス不調者、
　ハラスメントの事例や判例・予防法務でおさえておくべき個人情報の取扱いについて
　何となく理解しているつもりだけど…そんな方にお勧めです。

★オンラインで行う保健指導のコツ
　オンラインでの遠隔面談が増えてきた昨今、カメラとマイクを通じて面談を行い、
　一度も会うこともなく完了することができ、メリットも多いようですが、
　コミュニケーションが薄くなりがちになるという事はデメリット。
　対面での面談を実施するほうが対象者にとっては印象に残り、
　動機づけになるのではないかと感じてしまうこともあり、
　保健指導の方法に悩んでいる保健職の方は意外と多いのではないでしょうか。

【申込期間】
　2021年7月26日(月)～8月17日（火）24時

【開催日時・期間】
　2021年8月25日(水)～8月31日(火)
　※You tubeによるオンデマンド配信となります
　※期間中は何度でもご視聴いただけます

【参加費】
　無料

【受講条件】
　確認テスト9問程度（研修前・研修後）を受けていただいた方
　※研修前テストを受講された方へ研修URLを送付致します。

【研修内容】
　① 「産業看護職が押さえておくべき予防法務」
　　　講師：鳥飼総合法律事務所　弁護士　小島　健一　氏
　　　配信予定時間：90分程度

　② 「遠隔ツールを使用したメンタルヘルス面談スキル
 　　　　～オンライン上での信頼関係の築き方～」
　　　講師：平泉　拓　氏
　　　配信予定時間：45分程度

　③ 「オンラインを利用した 集団健康教育の ９つのポイント」
　　　講師：柴田　喜幸　氏
　　　配信予定時間：40分程度

締切りました
多数のお申し込みありがとうございました

【講師プロフィール】
小島　健一　氏
弁護士、東京大学法学部卒

• 1994年(平成6年)　弁護士登録（第二東京）
• 2003年(平成15年)　牛島総合法律事務所 パートナー
• 2017年(平成29年)　鳥飼総合法律事務所 パートナー　　現在に至る
  人事労務を基軸に、問題社員処遇から組織・風土改革、産業保健、障害者雇用まで、紛争予防・迅速解決の助言・支援を提供。メンタルヘルス不調やハラスメントが関わる深刻な案件も、早い段階から依頼者に寄り添い、解決まで支援。「さんぽ会」幹事、日本産業保健法学会（2020年11月発足）理事など、労働法務、人事労務と産業保健を架橋する諸活動に加え、働き方改革、健康経営、精神／発達障害の就労、治療と仕事の両立などの執筆・講演も多数。

その他：

• 産業保健研究会（略称「さんぽ会」）幹事
• (一社) 産業保健法学研究会（略称「産保法研」）評議員
•  ｢メンタルヘルス/産業保健法務主任者｣資格講座運営・認定委員会委員
  日本産業保健法学会（2020年11月発足）理事・広報委員会副委員長
• (公社) 日本産業衛生学会　倫理審査委員会委員
• 九州・福岡健康経営推進協議会 教育事業担当支援者
• 中小企業健康経営推進協議会 講師・支援者
• (一社)産業医アドバンスト研修会 監事

平泉　拓　氏
公立大学法人宮城大学　社会・文化学系　看護学群看護学類（臨床心理学）　公認心理師 / 臨床心理士 / 博士（教育学）

専門：臨床心理学、家族心理学（家族療法・短期療法）、老年臨床心理学、遠隔心理学
日本学術振興会 特別研究員、東日本大震災PTG心理社会支援機構 相談員、仙台市スクールカウンセラー、宮城大学学生相談室 カウンセラー、公立学校共済組合カウンセラー、医療型重度障害者・児入所施設 カウンセラー、東北福祉大学助教　を経て現在に至る

その他：
国立病院機構仙台西多賀病院 心理士（非常勤）、公益財団法人介護労働安定センター カウンセラー、医療法人滋慶トータルサポートセンター カウンセラーVCPカウンセリングオフィス 主宰、（株）manaby顧問、（株）エクセリーべ　サービス監修者　他

柴田　喜幸　氏
日本能率協会マネジメントセンターにて、研修講師、ｅラーニング開発部長等を歴任。
併行して放送台本（ＮＨＫ）の執筆を行う。
2008 年 4 月より産業医科大学准教授。　2020年同　教育教授、現在に至る。

その他：
日本教育工学会員。一般財団法人 日本教育学習評価機構理事。広島大学非常勤准教授、熊本大学大学院非常勤講師などを歴任。
「産業保健スタッフのための教え方２６の鉄則」（中災防）執筆。

【共　　　催】：中小企業健康経営推進協議会
　　　　　　　　九州福岡健康経営推進協議会
【研修事務局】：（一財）日本予防医学協会