厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」改訂

厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」の改訂に当会理事長の神代雅晴が携わりました。

職場での腰痛は、休業4日以上の職業性疾病のうち5割を占める労働災害となっており、近年は高齢者介護などの社会福祉施設での腰痛発生件数が大幅に増加しています。

腰痛の発生要因は、多元的、かつ作業様態や労働者等の状況と密接に関連し、変化することから、職場における腰痛を効果的に予防するには、労働衛生管理体制を整備し、多種多様な発生要因によるリスクに応じて、作業管理、作業環境管理、健康管理及び労働衛生教育を総合的かつ継続的に、また事業実施に係る管理と一体となって取り組むことが必要です。
職場での腰痛予防対策にぜひご活用ください。

→ 職場における腰痛予防の取組を!(厚生労働省ホームページ)