女性の社会進出が進み、日本の全従業員のうち女性割合は約44%に上っていますが、その約6割が女性特有の健康課題で悩んでいるといわれております。女性が働きやすい環境整備を進めることは健康経営の推進に結び付くとし、経済産業省は健康経営優良法人2019の認定基準に「女性の健康保持・増進に向けた取り組み」を追加しています。また、健康経営を積極的に推進する企業においては、特に女性特有の健康問題対策に高い関心が寄せられています。
そこで、今回は、ライフステージの変化によって起こりやすい女性特有の健康問題のうち、子宮頸がん、月経困難症、骨粗しょう症にスポットをあて、働く女性の健康課題支援について考えていただく際の参考にしていただければ幸いです。

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